野田塾の考え方
野田塾が創立からずっと守り続けていること、それは「社員第一主義」という考え方です。ただ生徒数の多い、売上高の高い塾、そういう塾を野田塾は目指していません。目指すは最大の塾より「最高の塾」。それを実現するための「社員第一主義」なのです。
野田塾の「社員第一主義」とは、すなわち社員を大事にすること。
社員を大事にすれば「現場の教育の充実につながる」「子供たちの満足が上がる」。こういう考えに基づいて校舎展開も経営も行っているのが野田塾です。そのことで先生は安心して仕事に取り組める。結果、社員の平均勤続年数が他塾に比べて長く、離職率が低くなり、野田塾の教育のノウハウ、成績アップのノウハウが社内に蓄積されていく。蓄積されるから合格実績も出る・・・というふうに良いサイクルがまわっていくことになります。
その原点が「社員第一主義」、これが野田塾の一番の特徴といえるでしょう。
では実際に野田塾の「社員第一主義」は実行されているのか？
愛知県下のライバル塾名進研と会社データを比較してみよう。
野田塾
設立 1953年
校舎：愛知県下に51校舎
生徒数10,000名
平均年齢 35歳
従業員数 180名
売上高
2007年2月 30億1700万円
2008年2月 32億4800万円
名進研
設立 1985年7月
校舎：愛知県・岐阜県に35校舎(愛知29校、岐阜6校)
生徒数 6000名
平均年齢 31.3歳
従業員数 160名
売上高
2007年2月 25億1,400万円
2008年2月 27億9,300万円
野田塾は名進研よりも設立はかなり古いわけですが、愛知県内だけに校舎展開をするという野田塾らしい展開を行っています。この辺りは最大の塾よりも「最高の塾」を表していると言えるでしょう。
また同県内で展開しているにもかかわらず、名進研よりも4歳平均年齢が高くなっています。これは会社の歴史の長さ、勤務年数の長さが大いに影響をしているでしょう。
一方で平均勤続年数が長くなっていくと、塾としての勢いが失われていく可能性もあります。現状に満足してしまって成長が亡くなれば、それは教育の現場、まさに子供たちに関係していきます。
その辺りのバランスはどの塾も苦労しているところですが、安定した体制で安心した授業を提供する面と勢いを持って子供たちを引っ張っていくための若い人材、この組み合わせがこれからの少子化、塾離れが進んだ世の中で問われていくことでしょう。
以下、上場している主な塾の社員の平均年齢です。野田塾のどっしり感がこの比較でも明らかです。
(株)リソー教育 39.0歳
(株)ワオ・コーポレーション 39.3歳
(株)学究社 39.1歳
(株) 全教研 36.5歳
(株)ウィザス 35.9歳
(株)市進 35.5歳
(株)城南進学研究社 34.4歳
(株)進学会 34.3歳
(株)ナガセ 34.1歳
(株)アップ 32.8歳
(株)栄光 32.3歳
(株)ステップ 32.0歳
(株)昴 32.0 歳
(株)早稲田アカデミー 31.9歳
(株)明光ネットワークジャパン 31.7歳
(株)京進 31.2歳
(株)東京個別指導学院 30.6歳
(株)秀英予備校 28.5歳
